BYOD(ビー・ワイ・オー・ディ)とは?メリット、デメリットをご紹介

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BYODとは?

BYODは、”Bring Your Own Device” の略で、「自分の端末を持ってきて使う」という意味です。企業などの組織が、従業員が自分のパソコンやスマートフォン、タブレットなどの私物の端末を使って仕事をすることを許可するポリシーを指します。このポリシーを導入することで、従業員が自分にとって最も使いやすい端末を使って仕事をすることができるとともに、企業にも端末の購入費用やメンテナンス費用の節約が期待されます。

BYODのメリットとは?

BYODには次のメリットがあります。

  1. 働き方のフレックス性
    ユーザーが自分の機器を使って仕事をすることで、場所や時間に縛られずに作業ができます。
  2. 経済性
    企業が提供する端末を必要としないため、費用削減が期待されます。
  3. ユーザーのプレファレンス
    ユーザーは自分の慣れた端末を使って仕事ができるため、生産性が向上します。
  4. セキュリティ対策の改善
    ユーザーが自分の機器を使うことで、企業が管理する端末の数が減り、セキュリティ対策の管理が容易になります。
  5. 従業員のモチベーションの向上
    ユーザーが自分の機器を使って仕事ができるため、従業員のモチベーションが向上する可能性があります。

ただし、BYODを導入する際には、データセキュリティやプライバシーの問題などがあるため、適切なポリシーや手順を設ける必要があります。

BYODのデメリットとは?

BYODには次のデメリットがあります。

  1. セキュリティリスク
    ユーザーが持ち込んだ端末にはウイルスやマルウェアなどのセキュリティリスクが存在する可能性があります。また、ユーザーが仕事に関連する情報を個人的な端末で扱っているため、データの漏えいや盗難のリスクもあります。端末の紛失にも注意が必要です。
  2. 統一性の欠如
    ユーザーが自分の機器を使っているため、ハードウェアやソフトウェアの種類やバージョンなどがバラバラであり、統一性が欠如する可能性があります。
  3. テクノロジーサポートの課題
    ユーザーが持ち込んだ端末に対するサポートやトラブルシューティングが必要になる場合、企業側が対応する必要がありますが、これには負担がかかる可能性があります。
  4. コスト
    ユーザーが自分の機器を使うために必要なソフトウェアやサービスなどの費用や、セキュリティ対策に関連する費用などが発生する可能性があります。
  5. ポリシーの遵守
    ユーザーが自分の機器を使っているため、企業のポリシーや規約を遵守するために、ユーザー側の認識や意識の向上が必要であり、適切なトレーニングや指導が必要です。

BYODに必要な対策とは?

BYODには、セキュリティ上のリスクも伴います。以下のような対策が必要とされます。

  1. ユーザー認証
    端末にアクセスするためにパスワード認証などのセキュリティ認証が必要です。
  2. データ保護
    端末に保存された企業のセンシティブな情報は、暗号化やパスワード保護などの手法を使って保護する必要があります。
  3. アプリケーション管理
    端末にインストールされているアプリケーションを管理する必要があります。不正なアプリケーションやマルウェアを防ぐためには、企業による承認プロセスが必要です。
  4. デバイス管理
    端末を管理するためのポリシーが必要です。このポリシーは、端末の使用方法、管理者がデバイスをリモートで操作できる権限、データのバックアップなどを定義するものです。
  5. 監査
    端末の使用状況を監査することが重要です。このことにより、不正なアクセスやデータの流出を防止することができます。

これらはBYODに必要な基本的なセキュリティ対策です。BYODが増えるにつれて、セキュリティリスクも増えるため、適切な対策が求められます。

BYODが生まれた背景とは?

BYODは、モバイルデバイスの普及や、テレワークなどの新しい働き方の要請などが背景となって生まれました。

これまで、企業は働き手に対して、企業が提供する端末を使用するよう求めていました。しかし、近年、スマートフォンやタブレットなどのモバイルデバイスの普及により、働き手が自分の使い慣れた端末を持っていることが一般的になってきました。

また、テレワークなどの新しい働き方の要請もあり、働き手が自分の端末で仕事をすることが望ましいという考えが広まってきました。

BYODはどのような組織に必要なのか?

BYODは、特に以下のような組織にとって必要なことがあります。

  1. モバイル性が高い組織
    テレワークや出張などで外出先での作業が多い組織にとって、BYODは非常に有用な選択肢となります。働き手が自分の端末を使用することで、作業の効率化と生産性の向上が期待できます。
  2. コスト削減を目的とする組織
    企業が働き手に対して端末を提供すると、大量に購入することで大きなコストがかかります。BYODを採用することで、企業はこのコストを削減することができます。
  3. テクノロジーに敏感な組織
    最新のテクノロジーを使用することが重要な組織にとって、BYODは非常に有用な選択肢となります。働き手が自分の端末を使用することで、最新のテクノロジーを使用することができます。

ただし、セキュリティ上の問題なども指摘されており、適切なポリシーや管理手法を導入するなどの対策が重要です。各組織の特性やニーズに応じて検討する必要があります。

BYODの普及率は?

BYODの普及率は、地域や業界などによって異なりますが、一般的には高い傾向にあります。

例えば、米国では、2021年に実施された調査によると、約80% 以上の企業がBYODを導入しているとされています。また、グローバルな視点から見た場合も、BYODの普及率は高く、多くの企業がこの方式を採用する傾向にあります。

BYODの普及率は常に変化しており、今後も増加する可能性があり、モバイルデバイスの普及や、テレワークなどの新しい働き方の要請などが大きな要因となっています。

フリー百科事典『ウィキペディア(Wikipedia)

BYOD(Bring your own device、ビーワイオーディ)は、従業員が個人保有の携帯用機器を職場に持ち込み、それを業務に使用することを示す。日本語では、私的デバイスの活用。元々はCitrixのマークテンプルトンが、2009年にBYOC (computer) を提唱したことから、IT業界で使われる言葉となった。私有IT機器の業務利用、自分の所有するデバイスを持ち込むなど、安定した訳語がなく、元の英文の頭文字の略語であるBYODで表記される場合が多い。BYODの語は、レストランで酒の持ち込みを許可するという意味のレストラン用語 (BYO; Bring Your Own) から来ている。
BYODにおいては、単純に機器の持ち込みのみでなく、持ち込んだ携帯機器を用いて、アクセス制限をされた企業保有の情報(電子メール、ファイルサーバ、データベースなど)に、アクセスをすることを考えており、それに伴う方針や考え方も含んで議論される場合が多い。また、一部ではBYODは機器の持ち込みのみではなく、機器上で動作するソフトウェア(例えば、ウェブブラウザ・メディアプレイヤー・アンチウイルスソフトウェア・ワードプロセッサなど)で情報を扱うために、BYOT (Bring your own technology)、BYOB (Bring your own behaviour) などの表現を使用する場合もある。
また、類似する用語として、自分の業務に役に立つアプリケーションの持込み (BYOA – Bring Your Own Application) という語も存在する。

この用語集は、AIエンジンを使用して作成され、編集スタッフによってレビュー、事実確認、編集されました。
松下 将大
Front-end , Back-end engineer

1990年生まれ。複数のシステム開発会社にてPHP、VB.NET、C#を経験。2022年からフリーランスに。応用情報技術者試験合格。10年以上の業界経験を活かし、「PHPのエラーが直せなくなった…」「WordPressのカスタマイズをしたい…」「よくわからないけど動かない…」などのお悩み解決をお手伝いいたします。メンターご相談はこちらから

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